一般社団法人日本脳神経外科学会第78回学術総会 The 78th Annual Meeting of the Japan Neurosurgical Society

利益相反(COI)・研究倫理について

【重要】

演題登録画面へ進む前に、必ず下記、①利益相反(COI)、および、②研究倫理に関してご確認いただき、必要に応じた対応をお取りください。

重要①利益相反(COI)について重要②研究倫理について

重要① 利益相反について

一般社団法人日本脳神経外科学会では利益相反「Conflict of Interest(以下COIと略す)」状態を適切にマネージメントする「医学研究のCOIに関する指針および細則」を定めました。
(平成24年1月1日より施行)
これにより、演題応募にあたっては一般社団法人日本脳神経外科学会の「医学研究のCOIに関する指針および細則」に基づき、H30年1月~12月のCOI状態について一般社団法人日本脳神経外科学会会員専用HPを用いてオンラインでのCOI自己登録が完了していることが必要です。
COI自己登録が完了していない場合には、演題登録・学会発表が行えません。詳細は学会HPにアップロードしている「医学研究のCOIに関する指針および細則」をご参照ください。
学会発表時にCOI状態について開示するスライドを準備いただきます。

医学研究のCOIに関する指針(PDF)

医学研究のCOIに関する細則(PDF)

開示スライド例(様式1)(PDF)

過去3年間のCOI自己申告が完了していない場合は、
下記申告用紙をメール添付にて運営事務局へお送りください。
提出先アドレス:program-jns2019[あ]convention[ど]co[ど]jp([あ] を @ に,[ど] を . に変えてください。)

過去3年間のCOI自己申告が完了していない会員用申告書(WORD)

重要② 学会演題応募における倫理に関する規定

第78回学術総会からの新規運用

今回の第78回学術総会より、すべての登録演題に関して、日本脳神経外科学会
「人を対象とした研究の学会発表や論文投稿における倫理チェックリスト」の運用を開始いたします。
登録者は、チェックリストを確認の上、演題登録画面にお進みください。

※参考※

  1. 本学会の定める「脳神経外科の臨床・研究・教育に関する倫理指針」(2015.8.5制定)に則り、以下を遵守してください。
    1)
    ねつ造、改ざん及び盗用したデータや研究結果を用いていない
    2)
    適切な手続きを経ずに既に発表した研究成果を重複して用いていない
    3)
    科学的あるいは社会的な客観的事実と相違する内容ではない

    ― 参考例 ―

    「複数の施設のデータを用いて発表したい。」

    →各施設長にデータ使用の許可を得ておく。得ない場合は盗用と見なされる場合がある。

    「数年前に同施設から学会発表、論文発表している症例群に追加して発表したい。」

    →先行発表者の許諾を得ておき、発表時に先行研究の存在を明らかにする。

    「本学会が所有するデータを解析して発表したい。」

    →元データそのものを提示する場合は問題ないが、データを解析して新たな知見を得て発表する場合、その解析の妥当性や公表による社会的影響も勘案すべきであり、本学会学術委員会での審議を要する。

  2. 人を対象とした医学研究の場合は、プライバシー保護、患者同意などについて医学系研究に関する倫理指針(2017.2.28一部改正)に則り、十分に配慮してください。
    1)
    倫理審査・承認について以下が想定されます。各内容に応じて対応してください。
    1. 倫理審査が不要な発表(症例報告/匿名加工情報や非識別加工情報を扱った研究/論文や公開されたデーターベース,ガイドラインの解析研究/培養細胞のみを扱った研究/法令に基づく研究)
    2. 観察研究での所属施設の審査・承認
    3. 介入研究での所属施設の審査・承認および公開データベースヘの登録
    4. その他の研究での所属施設の承認
    5. 遺伝子治療やヒト幹細胞を用いた臨床研究での国の承認

    なお、侵襲または介入ありの研究や前向き研究においては、必要に応じ各施設倫理委員会の承認番号や公開データベース登録番号の追記が望ましい
    (注意:後向き観察研究でも倫理委員会審査は必要)

    2)
    人から取得された試料やカルテなどからの要配慮個人情報を扱う場合、原則、何らかの形で患者の同意が必要となります。

    ― 対応例 ―

    症例報告での口頭による同意取得とカルテへの記載
    過去のケースシリーズ解析研究でのHP掲載によるオプトアウトなどの施行
    侵襲を伴う研究の場合は文書による同意 など

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